泰山について
会社概要
泰山電子は1970年の創業以来、高信頼性・高複雑度を要する電子製造サービス（EMS：Engineering Manufacturing Services）に特化し、半世紀以上にわたり技術と品質を磨いてまいりました。
SMT表面実装、DIP挿入、組立、検査、梱包まで、製造工程を一貫して提供できる体制を整えており、試作から量産まで幅広いニーズに対応しています。少量多品種から大量生産まで柔軟に対応できる点が大きな強みです。
台湾、中国（上海）、タイに生産拠点を構え、先進的な自動化設備と厳格な品質管理体制を基盤に、産業用制御、車載電子、通信機器、電力・エネルギー、計測機器・医療機器など、多様な分野の国内外企業に製品とサービスを提供しています。
長年の経験で培った製造技術と品質へのこだわりをもとに、今後もお客様の信頼に応える製造パートナーとして、より高い価値の創出に取り組んでまいります。
会社沿革
タイ工場を新設。
泰宇にてX-RAY点数計測機を導入。
ERSA窒素式フローはんだ炉を増設。
FAI自動化初品検査装置を導入。
泰宇にてDAGE X-RAY設備を更新。
パナソニックNPM実装機を2台増設。
泰宇にてパナソニックNPM実装機を2台増設。
ISO 13485（医療機器品質マネジメントシステム）認証を取得。
X-RAY点数計測機を導入。
泰宇にてパナソニックNPMおよびAM100実装機を増設。
スマートラック（インテリジェント棚）を導入。
泰宇にてFAI自動化初品検査装置を導入。
クラス10,000のクリーンルームを増設。
SMT生産ラインを1ライン増設。
パナソニック実装機を1台増設。
泰宇にてパナソニック実装機を1台増設。
SMT生産ライン1ラインを泰宇へ譲渡。
TS16949品質マネジメントシステムおよびISO 14001環境マネジメントシステム認証を取得。
SMT生産ラインを1ライン増設。
SMT生産ラインを1ライン増設。
日本出張所を開設。
泰宇にてSMT生産ラインを増設。
泰宇がISO 9001（2000年版）認証を取得。
日本顧客向けデジタルミュージックボックスの開発を受託し、日本市場を開拓。
泰宇がTS16949認証を取得。
車載用デジタルセットトップボックスの販売を開始し、欧州市場へ参入。
SGS-THOMSONプラットフォームを採用したDVBデジタルセットトップボックスシリーズを開発。
EMS事業部を設立し、受託製造サービスを開始。
ISO 9001認証を取得。
デジタル無線・有線・衛星セットトップボックスを発売。
利益剰余金および資本準備金による増資を実施し、実収資本を6億7,200万元に増加。
米国支社を設立。
アナログCATVアドレス／スクランブルシステムの累計出荷台数が100万台を突破。
利益剰余金による増資を実施し、実収資本を5億6,000万元に増加。
セットトップボックスを世界40カ国以上へ販売。
アナログアドレス／スクランブルシステムを12カ国以上へ販売。
ホテル向けCATVセットトップボックスの累計出荷台数が50万台を突破。
増資を実施し、実収資本を4億元に増加。公開発行を実施。
中国・上海に子会社「泰宇電子（上海）有限公司」を設立。
年間75万台のCATVチューナーおよびセットトップボックスを生産。
ブラジル向け50万台のデコーダーを受注。
CATVセットトップボックスの累計生産台数が100万台に到達。
ISO 9002認証を取得。
資本金を1億9,900万元に増資。
電子式CATVチューナーの開発に成功。
台湾企業により買収・再編され、資本金を4,811万元に増資。
主力事業をCATVチューナーへ転換。
米国Sarkes Tarzian社の投資により設立。
資本金500万元で機械式チューナーの製造を開始。
世界で最も早期にチューナー製造に取り組んだ企業の一つ。
経営理念
品質方針
お客様の要求を満たし、継続的な改善を追求する。
経営理念
お客様の要求を満たし、継続的な改善を追求する。
経営理念
品質・コスト・サービス・学習・パートナーシップ・イノベーション
環境方針
関連法規を遵守し、持続可能な社会の実現に貢献する。
環境管理を徹底し、継続的な改善を推進する。
誠実行動規範
- 社員は職務に忠実に従事し、会社の定める諸規程を遵守するとともに、各階層の上司による合理的な指導および管理に従わなければならない。いい加減な対応、責任逃れ、指示への不服従等の行為を行ってはならない。また、上司は部下に対し、適切かつ丁寧な指導を行うものとする。
- 社員は社内において誠実に業務を遂行し、会社資産を適切に管理し、損耗の低減、品質の向上、生産性の向上に努めなければならない。また、社外に対しては、業務上・職務上知り得た機密情報を厳重に保持しなければならない。
- 社員は職務上の権限を利用して、自身または第三者の利益を図ってはならない。
- 社員は職務の遂行に関連して、または職務に反する行為に関連して、接待、贈答、リベートその他の不正な利益を受領してはならない。